2025年に向け、医療界は結集できるか
「2025年問題」を迎え撃つ体制を
開会の挨拶で、日慢協の武久洋三会長は次のように述べました。
「在宅で療養しなければいけない人が倍増すると言われる『2025年問題』があります。在宅患者の支援や地域での包括的なケアを充実していこうとすれば、そこで必要になるのはほとんどが慢性期医療ということになるでしょう。ですから、この『2025年問題』というのは、慢性期医療を抜きにしては考えられません。
そこで、日本慢性期医療協会として3つの推進事業を進めることによって、『2025年問題』を迎え撃つ体制を整えなければいけない。そういう責任が我々の業界にあるのです。
各種の医療団体がありますけれども、ほとんどが急性期医療を志向しています。こと、慢性期医療に専念して『2025年問題』への対策や取組を強力に推し進めているのは我々の団体だけではないでしょうか。
そういう意味で、皆様方に大きな支援を頂いて、このようにたくさんの会員に参加していただいております。現在983会員、もう少しで1，000というところまでまいりました。数ある病院団体の中で、会員の伸び率では恐らくトップだろうと思います。私としては、非常にありがたい気持ちで、皆様に感謝したいと思います」
この日は、「2025年に向けての良質な慢性期医療の確立」事業の骨子について武久会長が説明した後、3事業の委員会がそれぞれ開かれました。
日慢協が進める3事業を中心に、医療界が結集できるか─。武久会長の強いリーダーシップ、日慢協の活動等に注目です。【新井裕充】
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2011年11月28日