日本慢性期医療協会は１月14日、東京都内のホテルで「日本慢性期医療協会・日本長期急性期病床研究会 役員合同新年会」を開催しました。会場には多くの関係者や来賓が集まり、今夏の参院選候補である自見はなこ氏も駆けつけて武久洋三会長と固い握手を交わしました。総合司会を務めた安藤高朗副会長は「夏には赤い花を咲かせていただいて、日本の医療にも大きな花を咲かせていただきたい」とエールを送りました。

　「今年からまさに慢性期医療の時代」──。安藤副会長がこのように力強く述べて役員合同新年会が幕を開けました。開会のあいさつで、武久会長は「きちんとした医療を行うことによって地域から認められる。成果を出すこと、診療の質を良くすることがわれわれの仕事であるから、これに向かって皆さんで一致協力して頑張っていこう」と呼び掛けました。

　武久会長はあいさつの中で、今年４月の診療報酬改定の動向に触れ、「今回は急性期に厳しい改定になる」との見方を示す一方、「慢性期もいろいろと医療法を変えたり、医療療養病床25対１を絞ったりするので、慢性期といえども、きちんとした医療をやっていない所は病院病床としては認めにくい」と指摘し、急性期病院の入院期間が短縮されることに伴って慢性期医療の役割が増大することを説明しました。
　
　武久会長は最近の調査結果を紹介し、「急性期病院から慢性期病院などに早く移った患者さんは良くなるが、急性期病院に３ヵ月以上入院してから来た患者さんはリハビリ効果が非常に低いことが分かった」と伝えた上で、「急性期病院の入院期間を諸外国並みに短くすれば寝たきりの患者さんが減る」との考えを示しました。
　

　続いて、日本長期急性病床（ＬＴＡＣ）研究会の上西紀夫会長（公立昭和病院院長）があいさつ。上西会長は「私たちの圏域では、急性期病院の先生方がどうしようかと非常に悩んでいる」と切り出し、地域医療構想の実現に向けた調整の難しさを伝えました。
　
　上西会長は「地域医療構想の旗振り役が非常にばらついている。どこでどういう話し合いをするか、われわれも困っているし、医師会もそれぞれ動いている」と指摘し、ＬＴＡＣ研究会など有志の中でも話し合いを進めていく必要性を強調。「ＬＴＡＣ研究会の中でも、単にＬＴＡＣの内容だけを話すのではなく、地域医療構想をどのように実現していくかも話していきたい」との意向を示した上で、「本当のＬＴＡＣの在り方が今後問われてくる。そのときに支えて一緒にやっていただくのは慢性期医療の先生方であるので、情報交換をしながら私もいろいろと勉強して頑張りたい」と抱負を語りました。
　

　両会長に続いて自見はなこ氏が「現在、全国比例の候補者としていよいよ加速度的に活動を進めている」とあいさつ。約１年間にわたる活動を紹介しながら、「国民皆保険の尊さを改めて感じた。どの地域に言っても、日本では安心して皆さまに医療を提供できる、あるいは医療を受けられる。国民皆保険の大切さを痛感した１年間だった」と振り返りました。
　
　その上で自見氏は「先生方に一つひとつ教えていただきたいという気持ちでやってきた。これを機会に、先生方と共に日本の医療を守っていくような、底支えできるような存在になってまいりたい」と協力を呼び掛け、武久会長と握手を交わしました。
　

　乾杯の音頭は、パラマウントベッド株式会社代表取締役社長の木村恭介氏。医療や介護を取り巻く環境の変化に伴ってベッドの技術も進化を続けていく必要性があることを伝えました。その後も次々に来賓の方々が祝辞を述べ、盛況裡に閉会しました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（取材・執筆＝新井裕充）